右の画像をクリックして、YouTubeの紹介ビデオをご覧ください(内容: アフリカ大地溝帯>マラウイの地理>英国統治と独立>マラウイ湖(世界遺産)>農業>畜産>雨期と乾期>食糧問題>青年海外協力隊>産業発展とインフレ)。
「いま」起きていることを見つけよう ― 当会理事の草苅康子さんが番組で電話インタビューを受け、マラウイの国情、マラウイ協会の活動などについてお話しし、全国に放送されました。聞き手:浦朋恵(うらともえ)
日本国政府の政府開発援助(ODA)の一環として国際ボランティアである青年海外協力隊員が初めて派遣されたのが1971年8月。それから半世紀の間、マラウイへの累積派遣隊員は1800名を超え、世界で最も青年海外協力隊が派遣された国となっています。このような実績を背景にして、帰国隊員の OB/OG会を1983年に発展解消させて設立した団体が日本マラウイ協会です。当会は、日本とマラウイ両国間の理解を深め、文化、スポーツ、経済、科学技術等の協力を通じ、相互の繁栄に寄与することを目的としています。
1992年2月、駐日マラウイ大使館が東京に開設されました。そして2008年1月には、マラウイの首都リロングウェに日本大使館が開設されました(初代日本国大使は野呂元良・当会会長)。このような中、依然としてマラウイに在住する日本人の多くがが協力隊関係者であって、日本の一般の方々にはマラウイという国がほとんど知られていない状況です。
当会の目的のためにも、もっと多くの日本の方々にマラウイのことを知っていただき、帰国隊員だけでなく、在日のマラウイの方々、在マラウイの日本の方々、世界で活躍されている元マラウイの隊員OB/OGといった関係者の情報交換、交流促進を進めながら、両国の発展のための人的な支援の基盤構築と機運の向上に寄与したいと考え、活動を行っております。
日本マラウイ協会は、これまで、毎年7月に懇親会(シマを食べる会)を開催し、マラウイ関係者間の連携を深めてまいりましたが、月に1回の定例会(現在)も会員以外の方々にもオープンにして、研修・交流を行って参りました。
(※上記の内容の詳細は、「報告」のページを参照ください)
今後は、これらの活動は維持しながら、現代のインターネット事情も考慮し、世界にいながらにして、情報交流できる環境を構築して、より活発な活動を行っていきたいと考えております。会員枠も「賛助会員」を追加で設け、「あなたの活躍 募集中」というキャッチコピーのもと、作品募集、催事等への参加募集、会員募集、そして発表募集、提案募集と、会の内外に対して積極的に参加を呼びかけてまいりたいと思います。
顧問
元アイルランド大使、元ナイジェリア大使、元青年海外協力隊事務局長、
元日本マラウイ協会会長
顧問
(公社)青年海外協力協会顧問
(S46-1)
会長
元在マラウイ共和国日本国大使
副会長
元在マラウイ共和国日本国大使
専務理事
前在マラウイ共和国日本国大使
理事・総務委員長
(株)アイ・ディー・エー
(S52-1後)
理事
元朝日新聞南アルプス支局長
(S53-2)
理事
大星ビル管理(株)
(S53-2)
理事・IT推進委員長
東京都精神保健福祉家族会連合会評議員
(S55-4)
理事・催事運営委員長
元JICAマラウイ事務所長
(S56-1)
理事
元JICA国際協力専門員
(S60-3)
理事
KDDI
(S63-1)
理事・文化交流委員長
SATREPS「マラウイ湖国立公園における統合自然資源管理に基づく持続可能な地域開発モデル構築(IntNRMSプロジェクト)」長期研究員
(H9-3)
理事
新宿区議会議員
(H15-1)
理事
(株)コーエイリサーチ&コンサルティング
理事
NPO法人Colorbath
CCO/ディレクター
(H26-2)
理事
宝泉学園中高等学校教諭
(H27-2)
理事
ぐんま国際アカデミー中高部
(H28-2)
理事
元JICAマラウイ調整員
理事
合同会社 オンリーワン愛媛
監事
竹内社会保険労務士事務所 所長
(S51-2後)
監事
元茨城県庁職員
(S61-1)
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